ICT教材・教材データベース

ICT教材一覧（2018年度）

2018年度に作成したICT教材

2018年度に作成を支援したICT(e-Leraning)教材をご紹介します。

【フランス語教材】フランス語初習者向け聴き取り教材

作成代表者	佐藤朋子
所　　　属	国際基幹教育院　外国語教育系准教授
教材の概要	フランス語では発音と綴りが基本的に規則的に対応する。そのため、音声を聴き、理解する能力は、語彙力や文法知識を含む語学力の全体の基礎としてきわめて重要である。本教材の目的は、学習開始の時点で、音声を注意深く聴く態度を身につけさせると同時に、聴き取り能力を優先的に鍛えることにある。内容は、①フランス語の会話や短い叙述文の音声素材、②イラスト、③日本語の設問文の3つの部分からなる。これらを組み合わせることにより、自習用教材と小テスト用教材を作成する。自習用教材としては、①音声素材と②イラストを適切な形で組み合わせる。学習者がLMSでこれを利用して学習できるようにする。小テスト用教材としては、①音声素材、②イラスト、③日本語の設問文を組み合わせて、「音声を聴いて適当なイラストを選ぶ」という形式のものを作成する。フランス語担当教員全員が以上の自習用教材と小テスト用教材を共有し、再利用できるようにする。
作成協力者	・Cécile Andrieu（人間社会学域・非常勤講師）・Amna Chokri（人間社会環境研究科（正木響研究室）・研究生）

【英語教材】看護学生・看護者向け英語実用会話教材 ― Do’s and Don’ts

作成代表者	Andrew Schneider
所　　　属	金沢大学附属病院研修医・専門医総合教育センター　特任教授
教材の概要	今年度（30年）の教材では、看護者が外国人患者と接した際に、挨拶などの基本会話がスムーズにできるようになることを目指し、英語によるコミュニケーションスキルを習得することによりrapport形成をし、外国人患者と肯定的、協力的、より良い人間関係を構築することで医療状況改善に導く一助とする。看護者が外来受診した外国人患者に、英語で挨拶をし、患者の訴えを理解するための基本的な会話に加え、受容と共感など、看護者として身に付けるべき態度、コミュニケーション・スキルを含む。それらをWebでくり返し活用し、看護者や学生の主体性・積極性を喚起し、自主学習意欲を高めることで臨床看護への学びの動機づけとなることも期待される。さらに異文化に対する理解と日本人としてのアイデンティティーを確立する一助となると考えられる。これらを通してグローバル人材育成の教育ツールのひとつとしたい。
作成協力者	・和田隆志（金沢大学医薬保健研究域医学系・教授、医薬保健学域医学類・田淵紀子（金沢大学医薬保健研究域保健学系・教授、看護科学領域）・粟野雅代（あわの医院、金沢大学大学院保健専攻看護科学領域・非常勤講師）・高田知代子（金沢大学医薬保健系事務部学生課・事務補佐員）

「VDT作業を快適に」のバージョンアップ

作成代表者	亀田　真紀
所　　　属	保健管理センター
教材の概要	平成27年度に作成した「 VDT作業を快適に」の教材を、より利便性の高い教材にするためのバージョンアップ作業。現在の教材は1本辺りのデータが重すぎるなどで使いにくいため、教材を複数に分割する、解像度を少し下げるなどの方法で、HP等に掲載し利用しやすくする。

【英語教材】EAP III / EAP IV で使用する反転授業用ビデオ教材

作成代表者	家口美智子
所　　　属	国際基幹教育院外国語教育部門・教授
教材の概要	今回申請する教材は、GS言語科目EAPコース（EAPIII/EAPIV）の授業の統一性を高めるため、全クラスで学生に視聴させるビデオ教材（各10－15分程度2本）である。 PlagiarismとCitationに関する説明をスライドと音声を使って英語で行う。この共通教材により、授業の統一性だけでなく、わかりにくい内容について、学生が何度も視聴し、内容を理解した上で英語媒体の授業に臨むことが期待される。この教材の作成計画については、教育担当理事や学長も出席した金沢大学教育ＧＰの最終報告会で提案している。
作成協力者	外国語教育部門EAP教育企画部会員（Lewis Murray特任助教、菅野磨美・Dale Brown・ハーン恭子准教授、大藪加奈教授）

福島第一原発事故と新しいエネルギー社会

作成代表者	土井妙子
所　　　属	学校教育学類　教授
教材の概要	チェルノブイリ事故に次ぐ世界で2番目の過酷事故となった福島第一原発事故から7年以上がたつ。事故直後と比較して汚染度は低くなったが、汚染の影響は何世代も後に続く。事故前の環境に戻ったわけではないのに性急な帰還政策に戸惑う住民たちも福島には多くおられるし、現地では小児甲状腺がんの子どもたちも増えており、心配する声も大きい。福島の避難者は現在も約5万人おられ、社会的な影響は計り知れない。しかしながら、国内では事故に関してテレビ、新聞等の報道は少なく、一般の方も専門家にとっても事故の影響の総体はつかみにくい状況となっている。「環境教育のカリキュラム」を研究テーマとしてきた申請者は、事故による社会的な影響を調査するため事故後60回程度にわたって福島調査を実施してきた。地方紙「福島民友」は事故後から毎日講読し、他大学の環境問題の専門家らと共同で多面的に事故を捉える努力もしてきた経緯がある。こういった研究経験を生かした教材作成を実施したいと考える。希望している教材プランは類似の内容で2011年度にICT教材として作成されたが、その後6年以上経過し、廃炉作業の進展、法制度の改革、再稼動問題、福島事故を受けてドイツなどの先進国では再生可能エネルギーの比率を相当上げていることなど、事故に係って国内外の状況が大きく変化しており、過去に作成された内容はそのまま使用できなくなっている。以前作成した教材を適宜修正しながら現在も講義で使用しているが、今回は、その後の変化のうち、予算の範囲内でとりわけ国内の再稼動規制基準や国際的な動きを中心に、以前とは違うパターンの地図やグラフを作成したい。
作成協力者	酒寄淳史(学校教育学類・教授)

新たな日本式金融経済教育モデル立案に向けたシステム開発ならびに実証研究教材作成

作成代表者	二木　恵
所　　　属	総合メディア基盤センター　特任助手
教材の概要	金融教育支援アプリの開発を通じてアプリ開発チームの立ち上げを行うことを目的とした。本教材作成支援により、金融教育支援アプリβ版の完成，ならびに初歩的な機能のアプリ開発できる要員養成ができた。
作成協力者	瀬川忍（総合メディア基盤センター　ICT教育推進室）

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